水中処分母船1号型 / YDT-01 class diving tenders

水中処分母船1号型
YDT-03 水中処分母船3号

概要と開発の背景

水中処分母船1号型(すいちゅうしょぶんぼせん1ごうがた / YDT-01)は、1990年代末(平成9年度計画)に日本の防衛庁(現・防衛省)主導のもと、前畑造船株式会社や警固屋船渠株式会社などの国内造船所によって開発・建造され、1999年(平成11年)より海上自衛隊へ導入された第1種支援船(公称船型「300トン型水中処分母船」)である。海上自衛隊の各地方隊には、港湾や沿岸海域に残留する不発弾や海面爆発物の探知・処理、沈没船の調査、水中救難作業を担う「水中処分隊(EOD)」が置かれている。従来、処分隊の母艇としては退役した木製小型掃海艇の転用艇や旧式の小型処分艇が使用されていたが、船体の老朽化に加えて速度性能や居住性の低さ、高度な潜水支援設備の不足が課題となっていた。また、機動的な不発弾処理や長時間の潜水作業を安全にサポートできる専用プラットフォームの整備が強く求められた。これを受け、高い航洋性と最新の潜水医療・作業支援能力を統合した専用の支援アセットとして開発がスタートした。

構造と技術的特徴

構造上の最大の特徴は、基準排水量300トン(全長46.0m、全幅8.6m)の全鋼製船体を採用し、水中処分隊(EOD)の水中作業と安全管理を完結させる専用メカニズムを艦内に凝縮した点にある。前級にあたる木製転用艇と比較して耐波性と航行速力が大幅に改善され、最高速力15ノットを発揮するディーゼル2軸推進方式(計1,900馬力)を備える。艦内には潜水員の不慮の減圧症(潜水病)に対応するため、高圧環境を維持・治療できる「再圧室(再圧装置)」を標準装備している。後部作業甲板には潜水員の安全な水面昇降を補助するダイビング・ステージ(昇降装置)や、高速インフレータブルボート(EOD用複合型ゴムボート)を揚降するための専用クレーンが配置されている。さらに、水中探知用の各種ソナーや水中カメラ、爆発物処理器材の保管スペースを機能的にレイアウトしており、過酷な洋上・水中作業における作業効率と潜水員の安全確保を極めて高いレベルで両立させた設計が採用されている。

運用実績と評価

1999年3月に1番船「水中処分母船1号(YDT-01)」が横須賀地方隊へ配備されて以降、2002年までに同型船計5隻(YDT-01〜05)が順次建造され、横須賀、呉、佐世保、舞鶴、大湊の全国5つの地方隊掃海隊・水中処分隊へ1隻ずつ制式導入された。実際の運用においては、太平洋戦争時の遺留不発弾処理作業や、港湾・沿岸部での水中障害物撤去、沿岸警備・各種水中訓練の洋上支援基地として多大な貢献を見せている。特に、現場海域へ迅速に即応できる15ノットの機動力と、船上の再圧室による潜水員の即時安全管理能力が高く評価されてきた。また、東日本大震災をはじめとする広域災害においては、水没した港湾インフラの水中捜索や行方不明者捜索、瓦礫調査の移動洋上拠点として機能し、その実用性と信頼性を具体的に証明した。自衛隊の沿岸安全確保と水中安全維持を最前線で支え続ける主要アセットとして定着している。

Official Name (正式名称)水中処分母船1号型 / YDT-01 class diving tenders
Country of Origin (開発国)日本
Manufacturer (製造メーカー)前畑造船株式会社 (Maehata Shipbuilding Co., Ltd.)[1号・3号・4号]
株式会社警固屋船渠 (Kegoya Dock Co., Ltd.)[2号・5号]
Designed (設計年)平成10年度(1998年度)計画において建造が認められ基本設計が行われており、同計画に基づく1番船「水中処分母船1号(YDT-01)」および2番船「水中処分母船2号(YDT-02)」が2000年(平成12年)3月24日に竣工したことで運用を開始
Primary Operators (主な運用組織)日本: 海上自衛隊 各地方隊隷下 各警備隊または基地隊の水中処分隊
Displacement (排水量):基準排水量 / 満載排水量基準排水量:300 t
満載排水量:440 t
Dimensions (寸法):全長、最大幅、喫水全長 46.0 m × 最大幅(W) 8.6 m × 深さ(H) 4.0 m × 喫水(D) 2.2 m
Propulsion (機関):ディーゼル推進 / 新潟6NSDLディーゼルエンジン × 2基、スクリュープロペラ × 2軸、総出力 1,500 PS
Speed (速力):最大 15 kt (巡航 12 kt)
Range (航続距離):非公開
Complement (乗員数):15名 + 水中処分員(EOD)15名の計30名を最大で収容・搭載可能
Sensors and Processing Systems (センサー・レーダー):OPS-29F/K 航海用レーダー × 1基
Armament (兵装):なし
Aircraft Carried (艦載機)、
Carrying capacity(積載能力):
水中処分員の支援に特化しており、4.9m複合型作業艇や処分艇などの小型舟艇を搭載
船内には機雷不発弾処理や深海潜水時の減圧症に対応するための「再圧タンク(再圧室)」やEOD支援室を完備し、船尾にはダイバーを安全に海面へ昇降させるための「潜水員用昇降機」を備える

OPERATING FORCES / 運用国・軍種

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画像の引用元
  1. By Yamada Taro – Own work, CC BY-SA 4.0, https://commons.wikimedia.org/w/index.php?curid=39236911

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